日本経済新聞にSDGs広告掲載
先日、日本経済新聞にSDGsの広告が掲載されました。上半面は日本経済新聞による「廃プラゼロ」をテーマに進歩するリサイクル技術についての記事が弊社の広告と関連するよう掲載され、下半面にはジットのSDGsの広告が掲載されています。
【ジットグループの主なSDGsの活動内容】
①貧困層への支援(募金、子ども食堂)
②栄養不良の解消(食べるジュース)
③医療ヘルスケア事業(マスク・除菌液、献血)
④研修による人財育成(多国籍人財雇用)
⑤働きやすい職場環境(保育園)
⑥有害物質汚染の防止(有害物質不使用、廃液削減)
⑦省エネルギーの強化(太陽光発電、EV車)
⑧障がい者の就労機会(障がい者雇用)
⑨資源消費の削減(廃プラ処理)
⑩生活水準の向上(準社員制度)
⑪災害被害の低減(協定)
⑫カートリッジのリサイクル推進
⑬CO2排出量削減(使用済みインクカートリッジ回収)
⑭廃プラ水質汚染抑制
⑮緑の保全・緑化推進(グリーンパートナー)
⑯創業の精神の浸透
⑰グループ目標の共有
ジットグループの創業の精神に『人様に役立つ仕事とサービスで生かされている命を燃やしたい』とあるように、私たちは事業を通して社会に貢献することが使命と考えております。
大きな産業や大企業が少ない山梨県にとっては、ジットグループの事業拡大に伴う排出 CO2 の抑制と雇用創出(障がい者、女性)や地方財政への貢献、人財教育による人的貢献が地域社会の発展につながるという強い使命感を持って社業に取り組んでまいりました。それらの取り組みが SDGs の考え方と共通する部分が多いことから、‘21 年1月からはジットグループ全社でSDGs に関するターゲット・目標値を定め、4月5日にSDGs宣言を山梨県内で一番早く行っております。
私たち自身が決めたSDGs17項目すべての目標に対して、継続して行動を重ねていくことが持続可能な未来を創り、世界中に笑顔の輪を広げることとなります。
「山梨を元気に」を掲げるジットグループは、これからも地域貢献を第一に地元雇用を推進し地域活性化を図ります。リサイクル事業、冠婚葬祭事業、障がい者福祉事業、食品事業、保育園事業、医療・ヘルスケア事業、農業観光事業を通して社会に存在する様々な問題を解決する企業として全力で活動してまいります。